妊娠したけどお金がない!出産までの貯金と家計を助ける4つのこと

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妊娠してから、妊婦健診や定期的な治療、歯科検診、出産までの費用など、

赤ちゃんが生まれてくるまでにお金がかかるイメージがあります。

予定より早かった妊娠で貯金が少ない、毎日の生活費のやりくりで精一杯、将来の教育資金が足りるか心配、

とにかく、お金の心配は尽きませんよね。

それぞれのご家庭で状況は違いますが、貯金が無くても赤ちゃんに会いたいと願う人も多いようです。

周りからは、将来その子どもがかわいそうだなど、色々マイナスのことを言われるかもしれません。

しかし、お金がないからと言って、子どもを諦める必要はないと思います。

出産を望んでいるが、貯金が無くて困っていることを、誰かに相談しましたか?

恥ずかしいと思ってしまい、相談すらできず一人で悩んでいる人もいるでしょう。

「妊娠から出産までどのくらいの費用がかかるの?」

「お金を使わずに出産や新生児用品を揃える方法が知りたい!」

「今から出産まで何から実践していけばいい?」

など、出産を迎える怖さもあるのに、さらに費用についての不安もあり押しつぶされそうなりますね。

ひと昔前は、助成金などはほとんどなく、出産に50万円前後必要だったと言われています。

しかし、現在は助成金など出産や育児に対する支援が幅広くなってきています。

上手く駆使して、できるだけお金を使わずに出産に臨めるように知識を蓄えておきましょう。

・妊娠から出産までの費用

・助成金などの支援の種類

・今から実践できる4つの方法

何らかの事情でお金がなく妊娠した人、日本には同じ状況でも出産された人は大勢います。

誰にも相談できない、支援についてよく分からない人などの参考になればと思います。

妊娠から出産までどのくらいの費用がかかるの?

まず妊娠したかどうかを確認するために初診という形で産婦人科を訪れます。

その時には保険を利用したとしても、3,000円~5,000円ほどの費用が必要になります。

妊娠が分かり、出産することを決心したら、次に各自治体の保健センターに行きます。

ここで、母子手帳と妊婦健診の助成券をもらうことができます。

妊娠すると、出産までに定期的に産婦人科に検診に行かなければなりません。

切迫早産での入院、他の病気がある場合、つわりがひどく何度も産婦人科に行く、

予定日より遅くなったなど、特別な事情がなければ、基本的には助成券の枚数でたりるでしょう。

助成券の内容は自治体によって違います。検診にかかる医療費を全額負担してくれる場合や、

半額の場合などがあるので、一度確認してみましょう。

もし問題があった場合は長期入院なども考えられますが、月の医療費は一般的な家庭であれば、

8万円が上限額となっているので、それ以上上回ることはありません。

次に出産ですが、出産育児一時金の補助があります。のちほど詳しくご説明します。

このようにみていくと、妊娠から出産までの手当ては厚く、問題なく妊娠から出産まで乗り切ることができれば、

あまり費用が必要ないということです。

しかし、何が起きるか分かりません。

早期入院になって安静にしなくてはいけなくなった、体がつらく仕事ができなくなったなど、

急にお金が必要になってしまう場合もあることを覚えておきましょう。

妊娠から出産までの助成金や支援の種類について

出産育児一時金

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出産育児一時金は、国民健康保険に加入している場合に受けることができます。

1人の子どもにつき、42万円まで支給されます。

双子の場合は、2人分となり84万円支給されます。

筆者の場合、出産が予定日を10日過ぎて促進剤を点滴し、

さらにカンジタ感染症だったので予防の点滴をしながら出産しましたが、自己負担はありませんでした。

申請の手続きの方法は、最近ではかかりつけの産婦人科で出産後の退院の際に、

その場で書類を書くことが主流になってきています。

その書類を提出すると、あとは医療機関と全国健康保険協会でのやり取りとなるので、任せることができます。

「これだけでいいの?」というくらい簡単な申請なので、心配する必要はありません。

また里帰り出産などの場合は、出産後の退院時に出産費用を一度自費で支払い、

その後現住所がおいてある国民健康保険会社に申請して、費用を受け取るという場合もあります。

立て替える必要があるので、できれば直接支払制度を利用するとよいでしょう。

出産育児一時金をオーバーする場合は、例えば、入院時の個室をグレードの高い部屋にした、

赤ちゃんがNICUに入った、祝日の出産になった、帝王切開になった、出産後の入院が長引いたなどです。

出産後に、その費用について不安であれば、産婦人科の受付に相談してみましょう。

妊娠中の歯科検診

妊娠中は虫歯になりやすいため、安定期に入る頃から歯医者にかかることを薦められています。

自治体によっては、歯科検診の無料券をいただけるところもあるので、ぜひ活用してみてください。

しかし、虫歯がみつかり長期治療となる場合には、保険は適応しますが、費用はかかります。

妊婦健診の助成券

母子手帳をもらう際に、妊婦健診の助成券をもらうのですが、大体14回分ほどもらうことができます。

それ以上の健診になると、全額自己負担になるので、診察に行く時期や期間はしっかりと把握しておきましょう。

他にも子宮頸がん検査や超音波検査、HIV抗体検査なども無料で行える券を出している自治体もたくさんあり、

問題なく出産できるようにたくさんの検査の補助もされています。

各自治体のホームページに詳しい内容が記載されているので参考にしてみましょう。

―参照 妊娠がわかったら|妊娠・出産|東京都福祉保健局よりー

高額療養費

公的医療保険に加入していて、1ヶ月の医療費の支払いが負担上限額を超えている場合に助成が受けられます。

例えば、帝王切開になった場合、10万円以上の高額な医療費がかかることがあるのですが、

負担上限額(一般家庭では8万円前後)をオーバーした場合には、オーバーした分は戻ってきます。

公的医療保険に申請して、約3ヶ月でお金が支給されるので、覚えておきましょう。

傷病手当金

こちらも公的医療保険に加入している人が対象です。

お仕事をしている女性であれば、妊娠による病気やマイナートラブルなどで仕事が続けられないことがあります。

そのときに、傷病手当金を申請することで、お金が支給されます。

1日当たり、月額平均額÷30×3分の2が支給されるので、お給料が出ないとしても安心です。

自治体によりお祝い金が出る

妊娠や出産にはお金がかかるのですが、自治体によっては嬉しい制度があるところもあります。

もし、赤ちゃんが増えることにより引っ越しを考えているのであれば、自治体の特典も調べてみましょう。

例えば、埼玉県の戸田市では格安で家事ヘルパーを派遣してくれます、

埼玉県の越生町では妊娠期のタクシーの初乗り料金は町が負担してくれます、

東京都の渋谷区では1人の出産でハッピーマザー出産助成金として最大10万円の支給があります、

東京都の練馬区では3人目以降の子ども一人につき20万円支給してくれるなど、様々な特典があります。

妊娠から出産までできるだけお金を使わないための4つの方法

助成金や支援などはすべて利用する

まず、今住んでいる場所の助成金や支援などをホームページや保健センターで確認しましょう。

申請が必要なものもあるので、申請するのを忘れることがないようにしましょう。

また、旦那さんの職場の手当てなども再度確認し、出産手当金などが受け取れるかみてください。

もらえるのに申請が遅れてもらえなかったということがないようにメモをしておきましょう。

妊娠中も貯金に努める

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妊娠して仕事を辞める、または仕事をしていない時期でも、念のために貯金をしましょう。

外出が億劫である場合には、内職や在宅ワークなどおうちでできるものでもよいですね。

また、最近ではフリマアプリなどを活用して、ハンドメイド品を販売しているお母さんもいます。

少しでも貯金を増やすための努力、節約をすることなどに努めていきましょう。

妊娠中は自分の時間ができることもあるので、部屋の片づけをしながら不要なものを売ってしまうのも良いです。

お金を借りる

あまり使いたくない手段ですが、金融機関からお金を借りるという手段はあります。

全国健康保険協会でも、利子無しで妊娠中にお金を貸してくれる制度があります。

返す必要がありますが、知人や家族から借りるよりは、第3者を利用したほうがよいですね。

新生児用品は最低限に揃える

新生児用品を新品で揃えると10万円近くかかります。

しかし、子どもはどんどん成長していきますし、洋服や小物などあっという間に汚れていきます。

そのため、抵抗がないのであれば、中古のものをネットやショップで購入しましょう。

まわりに親戚の子どもがいるのであれば、洋服やベビー用品を借りる手もおすすめです。

また、ベビーバスはお風呂のたらいや洗面台で代用できるなど、おうちのもので代用できることも、

たくさんあります。

おもちゃや小物は家にあるもので手作りできますし、100円ショップで手に入るベビー用品もあります。

新生児用品を揃える時には最低限に、無駄なくそろえておきたいですね。

まとめ

出産までに全く費用がかからないというわけではありませんが、助成金などを利用することで、

高額な支払いは避けられます。

妊娠した段階で貯金がなくても、妊娠中に貯金をして出産の準備をすることだってできます。

また、産後は児童手当や乳幼児医療費手当などもあり、子育てしながら貯金をしていくことも可能です。

ひとりの子どもを育てていくので、覚悟は必要ですが、すぐに諦める必要はないと思います。